年間休日は何日から少ないの?転職先の年間休日をチェックする時のポイント

求人案件に表記されている年間休日。「120日程度」や「105日以上」といったように書かれていますが、数字を見ただけだと、それが多いのか少ないのかはっきりと区別ができません。そこで今回は年間休日の目安などを紹介します。

年間休日は大きく分けて2種類

年間休日が多い業種は何か知っていますか?

転職エージェントDODAの調査によると、自動車や輸送機器メーカー、電子・電気部品・半導体メーカー、コンピューターメーカーなどは休日が多い業界の上位に入っています。

反対に、休日数が少ない業種は、コンビニ、レストラン、芸能などです。

年間休日を見る際に知っておきたいのは、大きく2種類に分かれるということです。それは「105日と120日」です。大差はないように見えますが、実は休暇の取り方が違ってきます。この2つの年間休日数の違いについて考えてみましょう。

年間休日が120日以上は完全週休二日制が多い

年間休日が120日以上の企業は完全週休二日制を導入している場合が多いです。完全週休二日制と週休二日制を一緒だと思っている方もいるかと思いますが、大きな違いあります。

完全週休二日制の場合は毎週二日間の休みが設けられています。土日の場合が多いですが、他の曜日である可能性もあります。これに対し週休二日制は、一ヶ月に1回以上・週に二日の休みがあることを指します。

その他の週は土曜日が出勤日になっていることがほとんど。これを間違えていると「週休二日制と書いてあったのに土曜日も出勤だった」という勘違いを引き起こします。

年間休日120日以上の場合は完全週休二日制である場合がほとんどです。休みがしっかり欲しいと考えている方は、週休二日制という言葉だけでなく、年間休日も確認しましょう。

年間休日が105日程度の場合は隔週土曜日出勤の可能性大

年間休日の数が105日付近だった場合は休日の条件を確認しましょう。年間休日が105日程度の時は、前述の通り完全週休二日制ではない可能性が高いです。そうした企業で多い条件としては隔週土曜日出勤の設定でしょう。

第一、第三もしくは第二、第四土曜日が出勤日になることで、毎月の休暇日が6日程度、12ヶ月で72日になります。これに年間の祝日約17日や年末年始、夏季休暇などが加わると105日付近になります。

業界ごとに年間休日の数が分かれる

年間休日数は、働く業界や職種によって様々。製造業やエンジニアなどの職種は120日程度、それに対しサービス業や接客業は105日ほどになっていることが多いです。

そのため、あなたが希望する職種によっては、どんな職場でも年間休日が少ない可能性があります。具体的に見てみましょう。

製造業やエンジニア関連企業は年間休日120日以上が多い

年間休日が120日以上ある仕事は主に製造業やエンジニアなどの職種になります。もちろんこれらの職種が優遇されている、暇な時間が多いというわけではありません。

例えば製造業の場合、工場設備の稼働時間が関係してきます。

工場設備を稼働させるには多くの電力などの資源が必要になり、特に始動時にコストがかかります。そのため工場設備は基本的に「一度稼働させると長く運転する」という運用方法になります。

ずっと稼働し続ければ一番効率がよいのですが、土日出勤する人員の確保や部品の納入業者との兼ね合いで土日は基本的に稼働しません。

さらにゴールデンウィークなどの期間は連休にし、固めて休みを取る代わりに他の祝日などで調整しています。このため、相対的に見れば年間休日が多い傾向になっているのです。

その代わりに残業が多いこともあります。エンジニアの仕事もこれに関連して、土日は仕入れ先や部品メーカーへの発注ができないため基本的に休みです。同じ理由で年末年始休暇も取りやすいです。

サービス業や接客業などは年間休日が少なめの傾向

サービス業や接客業・営業などの職業は、年間休日が少ないと思っていてください。飲食店や販売業、医療関係などもこれに含みます。土日祝関係なく重要がある職種は、ほぼ年間休日105日以内でしょう。

人員の足りている職場であれば、均等に毎週二日休めるように配慮されていますが、そうでない場合は少ない人員で応対する必要があるため、月の休みがかなり少なくなる場合もあります。

シフト勤務しているとカレンダーをあまり見なくなり、自分の休みだけを確認して仕事しがちですが、毎月の休暇が何日あるかは把握しておくようにしましょう。

ちなみに、契約社員であっても休日や有給休暇の日数は正社員と変わりません。

年間休日の違いがもたらす生活への影響

年間休日の数が生活にどのような影響を及ぼすのでしょうか。単純に自分の余暇時間に関係するだけではありません。

労働した分だけしっかり休暇を取らないと、身体に少しずつ疲労が蓄積するので、休日が少ないとそれだけ悪影響が出ることも考えられます。さきほどの年間休日120日と105日でどのような違いがあるか見てみましょう。

年間休日120日以上であれば、無理なく生活できる

年間休日が120日以上ある仕事に就くことで、無理なく休暇を取りながら仕事ができます。完全週休二日制、祝日・土日休みで年末年始や夏季休暇などがしっかりある仕事は年間休日が130日ほどになります。

繁忙期などに土曜日出勤をする必要があったり、日々の残業が多くなったりという可能性もありますが、そうした場合でも後でまとめて休みを取れるので、リフレッシュできる時間が取れます。

また、家族や友人と休日を合わせやすいので、プライベートの人間関係も維持できるでしょう。年に1回くらいは長期休暇を取って旅行に行けたら嬉しいですよね。

大企業は中小企業よりも年間休日が多いという結果が出ています。企業イメージや就職率を考慮しているのでしょう。求人情報を見て、給与面が同じでも「完全週休二日制、年間休日120日以上」と書いてあると、それだけで労働者側の安心に繋がります。

休日数は、ブラック企業かそうでないかを見分ける基準のひとつとも言えるのです。

ちなみに、繁忙期だけしっかり働いて、それ以外は休みを増やしたいという人は、変形労働時間制を導入している企業で働くという道もあります。

年間休日が105日より少ないと体への負担が大きくなる

年間休日が105日以下になってくる仕事はある程度の覚悟が必要になります。数字だけ見ると年間休日120日と大差がないように感じますが、甘く考えてはいけません。

単純計算で労働日数に15日の違いがあり、毎月平均1~2日ほど休みが少ないのです。それが働いている限り続くと考えると、正直しんどいのではないでしょうか。

特に、今まで完全週休二日制の職場にいる人が、転職してこうした休みの少ない労働環境の中にいると、リズムが合わず体調不良になることも。

ここから更に長時間の残業や休日出勤が続くような状態になれば、疲労とストレスはいつまで経っても軽減しません。

休みが少ないとストレスの解消ができず、徐々に精神的なダメージを抱えてしまいます。その結果、うつ病もリスクも上がってしまいます。

特に、ブラック企業は、労働者の生活や心身への負担を考慮してくれることはまずありません。休暇の少なさに加え、低賃金・見込み残業という条件で求人を出しているのが普通です。

休暇も少なく、残業をしても見込み残業時間内では残業代も出ないので、所定労働時間を超える肉体的な辛さと、手元のお金もないという精神的な不安がさらに増長されるでしょう。

有給休暇だってちゃんともらえるかどうか怪しいところ…。たとえ正社員雇用だったとしても、これでは色んな意味で安定は望めません。

労働基準法だけでは、労働者を守ることは困難です。ここしかないと思い込むのではなく、転職の検討を強くおすすめします。

まとめ

転職先を選ぶ際には年間休日も重要なポイントですので、しっかり確認するようにしましょう。

在職中の方は、まず自分の現在の就労状況を確認して年間休日がどれくらいあるか把握すること。その上で求人案件を見て、今とどう変わるか比較しながら応募する企業を決めましょう。

もし、年間休日が少ないことが気になってなかなか応募先を決められない場合は、転職エージェントに相談してみることをおすすめします。

普通は、企業の面接で面と向かって休暇について質問することはなかなか難しいと思いますが、転職エージェントならあなたの希望を踏まえたうえで企業側に伝えてくれます。

細かいかな?ワガママかな?と思っても、まずは相談してみてください。