付き合い残業やだらだら残業にはどんな問題があるの?残業時間によっては転職を考えよう

実際の仕事には関係ない付き合い残業やだらだら残業を始めとする残業には、それぞれの問題点があります。具体的な問題点や解決方法を考えてみましょう。

残業がなくならない原因は?

残業がなくならない理由は主に3つあります。「仕事が終わらない」「帰りにくい雰囲気がある」「残業しないと生活できない」といったものです。それぞれについて考えてみましょう。

仕事が終わらない分量を振り分けられている

一般的には自分のキャパシティを超えた仕事量が割り当てられていたり、ミスなどによる仕事の手戻りがあったりした場合に残業が発生します。

原因は主に繁忙期などで仕事量が増えた、退職した人がいたので人員不足に陥っているなどの一時的なものから、慢性的に仕事量が飽和しているなど会社の抱える問題となっていることもあります。

ミスしないような対策や効率的な仕事の進め方で、残業時間を減らせる可能性はあります。

付き合い残業などで帰りにくい雰囲気ができている

「なんとなく職場の雰囲気で定時に帰りにくい」ということはありませんか?

特に上司が遅くまで残業をしていると帰りにくい風潮があり、自分の業務が終わっていても付き合い残業をすることや、ペースを合わせてあえて遅くまで仕事をするだらだら残業することに・・・。

社会人なったばかりの人や、新入社員だと特に、こうした風潮が当たり前なのだと言い聞かせて無理をする傾向があります。

本来であれば自分の仕事が終わった時点で退社すべきなのですが、こうした雰囲気によって全体的に残業が普通となり、結果的に「帰りにくい職場」ができ上がっています。

これがチームの協調性を高める為に必要だと考えている人もいますから困ったものです。中には、部署内の全員で帰れるまで付き合い残業をするという、企業文化が残っている所もあるのだとか。

改善方法としては上司が部下に配慮して、積極的に退社を促すよう声掛けをする、上司自ら率先して帰宅するといった意識の改革が必要です。

部下としてできることは、定時以降は自分の仕事が終わり次第、上司に帰宅して良いか確認して帰るようにする癖をつけることも大切です。

残業代を稼ぐために生活残業をしている

基本給では生活できないため、残業代で補うという「生活残業」も問題視されています。

生活残業をすることで稼ぎが増え、会社からも「残業してまで頑張っている」という評価をもらえるなら非常に得をしているように思えますが、やはり、そういったことをせずに給与をもらえて、生活にも困らないことがベストではないでしょうか。

生活残業から脱却したいと考えているなら、給与アップを交渉することになりますが、現実的に難しいと思いますので、早めに転職の道を模索することをおすすめします。

残業が引き起こす様々な問題

残業を重ねることによって、自分の仕事ぶりや体調、周囲との人間関係など、さまざまな問題が引き起こされます。

昔は残業して働くに値する給与をもらえましたし、出世コースも用意され、自分の身を削って仕事をする価値のある組織の確立が実現していました。残業をしていても今ほど不満をいう人もいなければ、問題視されることもありませんでした。

しかし、現在の日本社会では無理をすることで心身への悪影響が懸念されるほか、頑張って働いても企業が社員を守ってくれるような環境ではなくなっているため、残業をする意義が失われています。もう少し具体的に見ていきましょう。

残業が評価され、仕事の効率化を考えなくなる

仕事は本来、効率よく早く終わらせることが評価されるべきですが、「残業=頑張っている」というイメージが定着していると早く終わらせる努力をしなくなります。

「残業=頑張っている」というイメージになっている背景には、上司の中に「自分の若い頃はもっと残業をして頑張っていたんだから、君ももっと頑張って残業しろ」という思考を持った人がいることにあります。

その結果、生産性を上げて早く仕事を終わらせる人よりも、だらだらと仕事をする方が高評価という扱いになってしまうのです。

しかし、競争社会の中ではいつまでもそれで働いて行くことは難しいでしょう。上司が変わった、評価方法が変わった、会社が変わったといった環境の変化によって、いずれは働き方に効率を求められる可能性も大いにあります。

今は世間の評価も「決められた時間で決められた分量をきっちりこなす人材」を求められるようになってきました。

その中で旧態依然とした「残業していれば評価される」といった考え方を持っていては、これから社会で活躍していくことが難しくなります。

体調の悪化や家族との時間が減少

残業によってプライベートな時間を取れず、リフレッシュや家族と交流する大切な時間を失っていることも大きな問題です。近年では過剰な残業によって体調不良になる人や、精神的に追い詰められた結果、自殺をしてしまう人が後を断ちません。

既婚者の場合ですと、女性は妊娠中・子育て中は仕事をセーブしないといけませんから、残業をこなすのは非常に難しくなるでしょうし、男性だって仕事が中心とはいえ家庭での役割があります。

残業時間によって家族と過ごす時間を失った結果、配偶者とのすれ違いや子供とのコミュニケーション不足が生じ、いつの間にか修復できないくらい深い溝が出来て、離婚という最悪な結末を迎えるかもしれません。

今一度、貴重な自分の時間を犠牲にしてまで残業をする意味があるのか、ワークライフバランスについて改めて模索していく必要がありそうです。

職場環境の悪化による離職率の増加

残業の多い企業はブラック企業と呼ばれ、求人を出しても人が集まらず、よりブラック体質が顕著に現れ離職率もより高まっていきます。つまり、長時間の残業を容認している企業はゆっくりと人材離れが進み、最終的に倒産する可能性も出てくるのです。

増え続ける残業問題を解決するには

残業を減らすには労働環境が変わるかあなたが変わるかの2択になります。職場の方針として残業を減らす取り組みをしてもらえることがベストではありますが、それが難しい場合は転職を検討することになります。

職場の方針が変わらない限り改善は見込めない

今の職場で残業を減らしたい、なくしたいと思っても自分の力でできることには限度があります。残業が当たり前というあなたの意識を変えることももちろん大切ですが、最終的にはやはり会社が変わらないと労働環境は厳しいままでしょう。

会社が変わらないと、「早く終わったならこの仕事も頼む」というように、作業効率を上げて仕事をこなしても上司に別の仕事を振られてしまい、結局帰宅する時間は変わらない場合も多いですから。

もちろんそれによって自分の評価が上がっているのであれば、残業した価値もあるかもしれませんが、長く働ける会社ではありません。

となるとやはり、企業の方針として「残業せず、定時で帰宅できるようにする」「勤務時間ではなく、成果で評価する」といった流れに変わらないと、根本的な解決に繋がりません。

残業を減らしたいなら転職しよう

今すぐ残業を減らして、自分の時間を充実させたいと考えているのであれば、転職をおすすめします。転職サイトを見ると残業の少なさを特徴として挙げている会社も数多くありますので、求人案件には困りません。

その際に注意したいのが「みなし残業」を採用している企業の求人案件。こうした案件は一見給与が高く、魅力的に見えますが、残業代込みでの給与額を掲載しています。

例えば「みなし残業20時間」と書いた求人案件の場合、残業時間20時間までは残業代の支給はありません。そして多くの場合、毎月20時間の残業が発生します。

会社としては20時間分の残業を上乗せした給与を払っているので、その時間は残業させることが決まっているようなものです。

あなたが転職に際して残業をできるだけ減らしたいと思っているのであれば、避けるべき企業だといえます。

まとめ

残業を減らしたい場合に必要な対策は、仕事の効率化と転職の2つになります。

とはいえ、自分の効率を上げても前述の通り残業が減るとは限らないため、確実に減らしたい場合は転職を検討することになりますが、転職活動で残業の有無を質問するのは気が引けますよね。

その場合は転職エージェントを利用するのも一つの手です。